20代で保険に入るべきかどうか、まだ加入は早いのではないかなど、保険について悩んでいる人も多いでしょう。この記事では、保険への加入を検討している20代に向けて、20代は保険に入るべきかどうか、保険の選び方などを解説します。ライフステージごとにおすすめする保険についても解説しているため、ぜひ参考にしてください。

20代からの保険加入はおすすめ？

20代から保険に加入する必要があるのか、悩んでいる人も多いでしょう。若いうちからの保険加入がおすすめだとされています。

保険は若いうちに入ると月額保険料が安くなる

保険料は、病気になるリスクや死亡するリスクを年齢別に算出して決定されます。保険会社や保険の種類により計算方法は異りますが、リスクの低い若いうちに保険に入ったほうが、月額保険料が安くなる傾向があるため、20代で加入しておくのも1つの方法です。

20代でもリスクに備える必要がある

20代は、上の世代と比較した場合、病気やケガなどのリスクが低くなる傾向にあります。しかし、まったくリスクがないわけではありません。病気やケガ以外でも、精神疾患や妊娠・出産などで入院が必要になるケースもあります。さまざまなリスクに備えておくという意味でも、20代から保険に入っておいたほうが安心でしょう。

20代の保険加入状況は？

ここでは、20代で医療保険・医療特約に加入している人の割合や、月ごとの保険料などについて解説します。

医療保険・医療特約に加入している人は約50%

公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、20代で医療保険・医療特約に加入している人の割合は48.0%と、およそ半数の人が加入しています。また、「ケガや病気に対する不安の有無」があるかという問いに、「不安感あり」と回答した人は87.1%と、20代でも多くの人が病気などに対する不安感を抱いていることがわかるでしょう。

※出典：「ケガや病気に関する不安の有無」「疾病入院給付金の有無(全生保)」｜令和元年度「生活保障に関する調査」（令和元年12月発行）｜公益財団法人生命保険文化センター

月ごとの保険料の支払いは平均1.1万円

公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、年代ごとの保険料払込額(月額)は以下のとおりです。

※年間払込保険料を12か月で割り、月額を算出

このように、20代の支払いは平均で11,000円程度です。30～40代で月ごとの保険料が上がって50代でピークを迎え、60代では保険料が落ち着きます。保険に入るタイミングとしては、何らかのライフイベントが発生したときが多いようです。たとえば、若い年代なら就職や結婚、出産といった、自身に大きな変化が起こった場合に保険に入る傾向があります。

※出典：「年間払込保険料（全生保）」｜「生活保障に関する調査」｜公益財団法人生命保険文化センター

２０代が知っておきたい保険の種類

保険と一口にいっても、さまざまな種類があります。ここでは、保険の種類について詳しく解説します。

医療保険

医療保険とは、病気やケガなどによって入院する治療を行う際に、治療内容などに応じて保障を受けることのできる保険です。医療保険には、終身型と定期型の2つがあります。終身型とは一生涯にわたって保障が受けられるタイプで、定期型とは保障される期間が決まっているタイプです。

医療保険は、入院給付金と手術給付金がメインとなっており、その名のとおり入院や手術を行う際に給付金が受け取れます。保険によっては、通院給付金や先進医療給付金などの保障が受けられるものもあるため、自分に合った保障内容を選びましょう。

がん保険

がん保険とは、がんと診断された際や、がんの治療に応じて決められた保障を受けられる保険です。一般的な医療保険の場合、入院の際に給付金を受け取れる日数に60日・90日などの上限が設定されています。しかし、がん保険の場合には上限が設定されておらず、日数無制限で給付を受けられる保険がほとんどです。そのため、長期の入院治療でも安心です。

一度がんと診断されてしまうと、がん保険への加入が難しくなるため、リスクが低いうちに加入しておくとよいでしょう。

入院給付金

入院給付金の計算式は以下のとおりです。

・1日当たりの給付金額×入院日数＝入院給付金

このように、一般的に入院給付金日額と入院した日数によって、受け取れる入院給付金の額が決まります。しかし、近年では入院日数にかかわらず、まとまった金額が受け取れるタイプもあるため、どちらが自分に合っているか考えて契約しましょう。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者(保険に加入している人)が亡くなった場合や、高度障害状態になった場合などに保険金が支払われる保険です。遺された家族の生活を支えることができるため、万が一の際の経済的リスクに備えられます。死亡保険は、保障期間や仕組みによっていくつかの種類に分けられます。以下では、それぞれの種類について解説します。

定期保険

定期保険とは、保障される期間が10年、20年もしくは70歳までというように決められている保険です。定期保険の中にも、「全期型」と「更新型」があり、それぞれ特徴が異なります。全期型とは保険期間が満了を迎えた段階で契約が終了するタイプです。一方、更新型とは保険期間が満了を迎えても契約が更新されるタイプを指します。

定期保険は終身保険より保険料が安いケースが多いため、高額の保障を準備したい、保険料をできるだけ抑えたいという人に向いています。

終身保険

終身保険とは、一生涯にわたって保障される保険です。定期保険より保険料は高めですが、基本的には加入してから保険料が変わることがありません。また、若いうちに契約したほうが保険料は安くなります。終身保険を何らかの理由で途中解約するケースもあるでしょう。その場合には、経過期間に応じて「解約返戻金」を受け取れます。

終身保険では、保険料を一生涯支払う「終身払」と、一定期間で支払いが終わる「短期払」があるため、自分に合った支払い方法を選びましょう。

収入保証保険

収入保障保険とは、被保険者が亡くなった後に、決まった金額が毎月もしくは1年ごとに支払われるタイプの保険です。収入保障保険では、継続してお金を受け取ることが基本ですが、一括で受け取ることも可能です。ただし、一括の場合には継続して受け取るよりも、給付される金額は少なくなります。

20代が保険を選ぶ際に知っておきたいポイント

20代が保険を選ぶ際には、入院時にかかる費用目安や必要保障額の考え方などを押さえておきましょう。

入院したときにかかる費用の目安

公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、直近の入院時の1日あたりの自己負担費用平均は20代で18,000円程度となっています。病気やケガで入院や治療を必要とする際には、公的医療保険制度や高額医療費制度なども使えるため、ある程度はカバーできるでしょう。

また、勤務先で健康保険に加入しており、治療で仕事を休むと給料が支払われない、もしくは支払われても傷病手当金より少ない場合は、傷病手当金として給料の2/3程度が支払われます。傷病手当金の目安や預貯金などで医療費をどの程度カバーできるか考えて、保険への加入を検討しましょう。

※出典：「直近の入院時の1日あたりの自己負担費用」｜令和元年度「生活保障に関する調査」（令和元年12月発行）｜公益財団法人生命保険文化センター

必要補償額の考え方

必要保障額とは、死亡保険で準備したい金額です。人が亡くなった場合には、葬儀費用やお墓の費用、死亡後の身辺整理などに死亡整理金が必要になります。また、家族がいる場合には、遺された家族が生活するための資金も必要です。子どもがいる場合には、教育費も用意しなければいけません。必要保障額は、以下のような計算式で求めましょう。

・家族に必要となる費用－入ってくるお金＝必要保障額

必要保障額は、ライフステージによっても異なるため、今現在の自分の状況や家族に必要となる費用を考えて、必要保障額を計算してみましょう。

【ライフステージ別】20代におすすめする保険の選び方

ライフステージによって、必要な保障は異なります。ここでは、20代におすすめする保険の選び方をライフステージ別に解説します。

20代で独身の場合

独身の場合には、死亡保険の優先順位はそこまで高くはないでしょう。たとえば、両親を経済的に支援している、扶養している人がいるなどの場合以外は、死亡保険を手厚くしなくても問題はありません。

20代独身の場合は、病気やケガなどへのリスクに備えて、医療保険を重視するとよいでしょう。病気やケガで働けなくなって、収入が減少してしまうケースもあります。そのため、入院費や治療費だけでなく、収入が減った場合に備えられる保険を選ぶのもよい方法です。

20代既婚者の場合

20代既婚者の場合には、遺された家族の生活のためにも死亡保険についての検討が必要です。万が一のことが起こった場合、死亡保険に加入していれば、遺された家族が経済的なリスクにさらされることなく、安心して生活を続けられます。

また、今後妊娠を考えている場合には、医療保険に加入しておくとよいでしょう。妊娠後は加入できる保険が限られるため、妊娠・出産時に入院するリスクなども考えて、医療保険へ加入しておくと安心です。

共働きの場合

共働きの場合には、どちらかに万が一のことがあったとしても、遺された人の収入があるため、経済的に困窮するケースは少ないでしょう。しかし、収入に差があり不安がある場合には、死亡保険に加入してカバーしておくと安心です。

一方が専業主婦(主夫)の場合

専業主婦(主夫)側の保険についてもしっかり考えましょう。専業主婦(主夫)の保険は重視されないケースもありますが、専業主婦(主夫)が担う役割はさまざまで、病気やケガによる生活への影響は大きくなります。

20代で子どもが生まれた場合

20代で子どもが生まれた場合には、遺された家族の生活費だけでなく子どもの教育費や養育費などのお金を準備する必要があります。夫婦2人のときよりも必要となる金額は大きくなるため、死亡保険を手厚くするとよいでしょう。また、学資保険などに加入するケースも多いようです。

ライフステージが変化すると、必要となる費用も変化します。そのため、ライフステージの変化に合わせて必要保障額を検討し、保険内容を見直していくことが重要です。

まとめ

20代でもさまざまなリスクがあります。また、若いうちに保険に加入したほうが月額の保険料も安くなる傾向にあります。独身や既婚、子どもの有無などライフステージによっても必要な保険は異なるため、自分の状況に合わせて保障内容を見直して、万が一の事態に備えましょう。

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